関連するマテリアリティ

エコ

エコで地球にやさしい製品
による技術革新への貢献

人権

人権を尊重した公正な
企業活動の変革

多様性

多様性を尊重した安全で
働きやすい職場への変革

リスク

リスク対応力の
強化によるBCP向上

廃棄物削減・リサイクルGLOBAL

当社グループでは、SDGs推進におけるマテリアリティの一つに「地球環境問題への貢献」を定め、資源節約と廃棄物削減・再利用の促進に取り組んでいます。
総廃棄物量の削減では、製造事業部門を中心に小集団活動を展開し、鋼板や絶縁紙の歩留まり向上や、梱包用木材の使用量削減、リターナブル梱包材の適用、部材納入に使用する木製パレットの耐久性が高くリサイクル可能な樹脂製パレットへの切り替えほか、木屑の全廃・有償化の推進など、取り組み強化を図っています。
また、廃棄物リサイクル率の向上のために、産業廃棄物と有価物の分別徹底、焼却灰のリサイクル化を推進しています。

廃棄物量と原単位(国内グループ+海外グループ)

  • データ対象範囲:
    2023年度は日新電機(株)、国内グループ会社9社((株)NHVコーポレーション、(株)日新ビジネスプロモート、日新電機商事(株)、(株)日新システムズ、日新イオン機器(株)、日本アイ・ティ・エフ(株)、日新パルス電子(株)、日新ハートフルフレンド(株)、(株)オーランド)、および、海外グループ会社11社(日新電機タイ(株)、NHV America Inc.、日亜電機股份有限公司、日新電機(無錫)有限公司、北京宏達日新電機有限公司、日新(無錫)機電有限公司、日新電機ベトナム(有)、日新高性能塗層(瀋陽)有限公司、Nissin Advanced Coating Indo Co., Private Ltd.、日新馳威輻照技術(上海)有限公司、日新電機ミャンマー(株))。2022年度はさらに日新高性能塗層(天津)有限公司を含む。2021年度まではさらに日新意旺高科技(揚州)有限公司を含む

「ごみゼロ(再資源化率100%)」を目指す取り組み

日新アカデミー研修センターと日新倶楽部嵯峨野荘では、食品ロスの削減や減容化を含めた廃棄物の3R(リデュース・リユース・リサイクル)推進に取り組み、使い捨てをしない「ごみゼロ(再資源率化100%)」を目指しています。備品削減やペーパーレス化の推進、ごみの分別ステーションや分別BOXの設置のほか、食事メニューの改正や「30・10運動」の実施による食品ロス削減、生ごみ処理機の導入による食品残渣の削減に取り組んでいます。

生ごみ処理機の導入
(上:ごみ投入直後、下:24時間後の状態)

土壌汚染・水質汚染の防止

本社工場、前橋製作所には計3本の地下水検査用井戸があり、自主的な検査体制を確立しています。また、工場排水についても独自でpH・油分の検査に取り組んでおり、検査結果が下水道法の基準内であることを確認しています。結果はその都度、行政機関に報告しています。

化学物質管理GLOBAL

当社グループでは、化学物質一元管理システムを導入し、全社でデータを共有することで化学物質情報の管理を徹底しており、有害化学物質の発生源や排出量、廃棄物としての移動量などの把握と集計・公表など、事業者の自主的な管理の改善を促進する制度「化学物質管理促進法」に基づいて、化学物質の適正な管理・報告を実施しています。
調達活動においても環境保全に取り組むため、環境への負荷の少ない物品・サービスの優先調達と有害化学物質の不使用や削減を目指した「グリーン調達ガイドライン」を制定しており、当社ウェブサイトで公開しています。このガイドラインに基づいて、製品含有化学物質の管理強化に取り組んでいます。
また、当社グループのSDGs推進におけるマテリアリティの一つに「地球環境問題への貢献」を定め、環境汚染防止のため、揮発性有機化合物(VOC)の排出量削減に取り組んでいます。

  • 化学物質管理促進法:(正式名)特定化学物質の環境への排出量の把握等及び管理の改善の促進に関する法律。

VOC排出量と原単位(国内グループ+海外グループ)

  • データ対象範囲:「廃棄物量と原単位」と同一